中国の今　食品・環境・チベット…実態は？

　今夏の北京五輪を前に、冷凍ギョーザ中毒事件、黄砂の大量飛散、チベット騒乱などの問題が次々と噴出する中国。その現状に迫ろうとする本が数多く出版されている。

　『中国ニセ食品のカラクリ』は、ここ数年中国国内で次々と表面化しているニセ卵、ニセ蜂蜜、ニセ粉ミルク、ニセしょうゆ、偽装上海ガニなどの実態を紹介。表面化した要因として、「中国のメディアが社会の番犬としての役目を獲得し始めたこと」を挙げる。そして、中国の食品生産基地としての適性を疑う理由として、空気と水の汚染を指摘する。

　『中国の環境問題』では、水源の汚染が広範で、４７の大都市のうち２２で水源の水質が飲料水源としての基準を満たしておらず、３．２億人の飲み水が安全ではない、という。また、石炭消費や自動車の増加により、全国の都市６９６のうち３５７で酸性雨が記録され、ｐＨ４．５以下の強い酸性雨が観測された都市は全体の１２．２％に増えた（０５年）。

　『チャイナマネーの時代』は、英紙が昨年８月、「中国株式市場の規模が日本を上回った」と報道するなど、中国経済の存在感が高まっているとしつつも、「深刻な環境問題が経済発展の阻害要因となっている」と指摘する。世界最大の消費人口を抱える中国にとって、今後の持続的な発展のためには、「省エネ」や「節水」が喫緊の課題、という。

　『そうだったのか！中国』では、チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ１４世が０６年の来日時、著者によるインタビューで話した「完全な自治ができればいいわけで、独立したいと主張しているわけではありません。中国の中で、もっと人々が仲良くできればいいと考えています」という、現在のチベット情勢を見るうえでも興味深い言葉を紹介している。