日本の製造業はＩｏＴ先進国ドイツに学べ ［著］熊谷徹
最近、話題の「ＩｏＴ（モノのインターネット）」とは、機械や部品、製品をインターネットで結び、生産性や顧客満足度を高める取り組みだ。
中でもドイツ版ＩｏＴは、２０１１年に発表された「インダストリー４・０」。その特徴は、最初から国家プロジェクトとして始まったことで、これは民間主導でＩｏＴを進める米国とは対照的だ。
著者は、日本もドイツ同様、政府主導でＩｏＴを推進すべきだと説く。企業に任せると、利潤を最大化するため雇用削減など弊害が出るからだ。政府が介入し、悪影響を最小限に抑えるべきだという。
しかし本家ドイツの試みは停滞している。ドイツ電気・電子工業連盟が１４年末に発表したアンケートでは、実際にインダストリー４・０の運用を開始した企業は僅（わず）か７％。一因は、ドイツ経済を担う「ミッテルシュタント（中規模企業）」が、ＩｏＴに伴う製造ノウハウの流出などを懸念しているからだ。政府によるトップダウン方式の難しさが現れている。
また評者の私見では、日本はドイツとは対照的に財政状況も厳しく、過去に成果の乏しい国家プロジェクトも少なくないことから、より慎重な姿勢が求められるだろう。
（小林雅一＝ジャーナリスト）＝朝日新聞2017年6月11日掲載
