日本における移民（在留外国人）の数は今や約２５０万人。地域や職場、学校で接する機会も増えつつある。そんな時代の宗教の在り方を論じた『現代日本の宗教と多文化共生』（明石書店）が出た。宗教社会学者や文化人類学者ら９人による学際的なプロジェクトで、対象はインドシナ難民からムスリム（イスラム教徒）まで多岐にわたっている。
宗教はアイデンティティーの基盤となり、時には異国での暮らしで互助の役割を果たしもする。同書は「社会的排除にさらされ、生活上の困難を抱えがちな移民たちにとって、宗教組織や宗教者が果たす役割はきわめて大きい」と指摘する。それにもかかわらず、日本では「警戒感もしくは無関心」などから、宗教の重要性は行政や地域社会から見過ごされてきた。
多文化共生という言葉は１９９０年代、移民への偏見や差別意識の解消を目指す、との意味合いを含んでいた。しかし２０００年代に国や自治体レベルで使われるようになり、そうした問題意識が希薄化した。
同書は多文化共生を「宗教組織内」「宗教組織外」という二つの視点から検討する。前者は同じ信仰を共有しつつも異なる国籍や言語などを持つ人々の共生について、後者は社会との関わり方についての分析だ。
編著者の一人、桃山学院大の白波瀬達也准教授はこう語る。「日本では社会の無理解ゆえに、移民が集う教会やモスクが『迷惑施設』とみなされることがあります。しかし、信仰は基本的な権利。どのように受け入れるかの作法が問われる。宗教の側の努力も必要です」（磯村健太郎）＝朝日新聞2018年7月25日掲載
