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「新訳 平和の経済的帰結」 暴露や痛烈な皮肉も軽妙に訳出 朝日新聞書評から

評者: 神林龍 / 朝⽇新聞掲載:2024年03月23日
平和の経済的帰結 新訳 著者:ジョン・メイナード・ケインズ 出版社:東洋経済新報社 ジャンル:経済

ISBN: 9784492315576
発売⽇: 2024/01/10
サイズ: 19cm/260,22p

「新訳 平和の経済的帰結」 [著]ジョン・メイナード・ケインズ

 不景気に際して政府は借金をしてでも財政支出を拡大して需要を下支えすべしという、今ではマクロ経済運営の常識となっている考え方がある。これを理論化したといわれるのが、本書の著者、20世紀前半に活躍したジョン・メイナード・ケインズである。
 経済学を学んだことがあるなら誰でも知っているこの人物は、当時の英国知識人の頂点のひとりで、驚くほど多才だった。第1次世界大戦時には大蔵省に勤めており、30代にして終戦時のパリ講和会議に英国大蔵省代表として参加した実務家でもある。この会議では敗戦国ドイツに対する寛大な措置を主張して他の代表団と対立、会議半ばでパリを、次いで大蔵省を去り、会議の内幕を暴露して徹底的に糾弾したのがこの著作だ。
 本書の主張は比較的単純で、戦争によって経済基盤が弱体化したドイツには巨額の賠償を支払う能力はなく、もし巨額賠償を強行すればドイツ経済を崩壊させてしまうというものだ。賠償のカタにルール地方を差し押さえ、かえってナチスドイツの台頭から第2次世界大戦を招いたというのちの歴史を予言したとまでいわれることもある(ただし、この主張は、アナロジーとしては確かに正しかったが、実際に検証されているわけではない点には注意されたい)。
 戦争に限らず紛争は終わらせ方が肝心で難しい。多くのひとがウクライナやガザの悲劇をみて感じていることだろう。敗者を懲罰的に困窮させてはいけないという本書でのケインズの主張は、紛争後の講和を見据えたとき、屈辱と復讐(ふくしゅう)という感情が優先されがちな現代にあって共有されるべき基本的な考え方だ。
 本書は軽妙な訳出と読者に親切な割注(わりちゅう)や解説によって読みやすく仕上がっており、ケインズのジャーナリスト的な側面をうまく表現した点で新鮮だ。もともと、経済学で古典とみなされる書物を遺(のこ)した人物の著作は、主著以外でも、その理論を受け継いだ分野、あるいはその人物の思想についての研究者が訳出するのが通例だった。正確さという点では、学術的に今にどう繋(つな)がったかを整理できている専門家以外の選択肢はない。しかし当初から痛烈な皮肉を加えた読み物として書かれたこの本の性格上、後年のケインズ理論との関連を意識した訳では、書籍としての魅力が十分に伝わらないきらいがある。かつての経済学者は、時としてすぐれたジャーナリストでもあった。カール・マルクスの著作もしかり、こうした試みで新訳が出版されることを期待しよう。
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John Maynard Keynes(1883~1946) 20世紀を代表する英国の経済学者。マクロ経済学の基礎を確立した。著書に『雇用・利子および貨幣の一般理論』『貨幣論』『貨幣改革論』など。