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「日本の私立大学はなぜ生き残るのか」書評 強みと課題 思い込みをただす

評者: 犬塚元 / 朝⽇新聞掲載:2021年10月30日
日本の私立大学はなぜ生き残るのか 人口減少社会と同族経営:1992−2030 (中公選書) 著者:ジェレミー・ブレーデン 出版社:中央公論新社 ジャンル:新書・選書・ブックレット

ISBN: 9784121101204
発売⽇: 2021/09/09
サイズ: 20cm/355p

18歳人口の減少によって次々と経営破綻すると予想された日本の私立大学が、逆に数を増やしているのはなぜか。日本社会の内側からは解き得なかった謎に、人類学者ならではのフィール…

「日本の私立大学はなぜ生き残るのか」 [著]ジェレミー・ブレーデン、ロジャー・グッドマン

 崩壊の予測は外れた。
 日本の18歳人口は1992年を境に減少に転じ、わずか15年で6割に減った。だから大学崩壊が語られ、多ければ、200校超の私立大が閉校と予測された。
 ところが、2000年と18年を比べると、11校が消えただけで私立大の数はむしろ増えている。なぜか。本書は答えを探る。題名の印象とは違い、社会人類学者による本格的な研究だ。
 人口減少という要因がすべてを運命づけるわけではない。大学、国、自治体といったさまざまなアクターが、積極的な対応を試みた。粘り強さ、回復力と訳される「レジリエンス」が本書のキーワードだ。
 著者が現地調査した関西の私立大では、志願者が激減すると入学定員を減らし、コストも削減した。学生本位のサービスや実用的な学びを提供できるよう教育を変え、学費も下げた。高校卒業生の市場を掘り下げると、志願者は増えた。
 そのうえで本書は、私立大の4割ほどと推定される同族経営の強みを力説する。同族経営は前近代の遺物とされてきたが、著者はここにレジリエンスを見いだしている。存続を最優先に考える同族経営大学では、危機時には効率的な意思決定ができる。学校法人内部で相互支援も可能だ。
 ただし、本書を同族経営大学の全面礼賛と読むだけでは一面的だろう。著者は折に触れ、失われたものにも目配りしている。学部教育に集中した大学づくりは、学問や研究の軽視を意味した。コーポレートガバナンスの名のもと、教授会は弱まり、理事会支配やワンマン経営が温存される。
 大学は、自分が学生だった頃の経験をふまえて語られがちなテーマだが、この四半世紀に大きく変貌(へんぼう)した。黒電話が残り、固定電話が主力事業だった時代の経験で、通信業のいまを語ることはできないだろう。大学も同じだ。本書は、大学をめぐる古びた思い込みを更新する手引きにもなる。翻訳もすばらしい。
    ◇
Jeremy Breaden 豪モナッシュ大准教授 ▽Roger Goodman 英オックスフォード大教授。