今年１月に小泉進次郎環境大臣が取得したことで話題となった「男性の育休」。出産直後の女性の心身の不安や負担を和らげるものとして評価する声が上がる一方で、「制度がない」とか「収入がゼロになってしまう」という理由から、自分（の夫）には無理だという声があった。だが、男性であっても勤続１年以上の社員が申請すれば、法律上どの会社も育休を拒めない。育休期間中は男性も雇用保険から給付金が支給され、その金額も平均的収入の会社員なら手取り月給の９割弱だ。著者は男性の育休取得を阻んできた「誤解」を解いていく。
男性育休は社員やその家族だけでなく会社にとってもメリットになりうる。新入社員男性の多くが育休取得を希望している中、男性も仕事と育児を両立しやすい職場をつくることは優秀な若手の確保策としても有効だ。また、一度職場を離れて家事育児にフルコミットした経験を持つ男性社員が会社に新しい視点をもたらすことも期待される。
現在の男性育休取得率はまだ７％程度。もしも自身や夫が育休取得を希望しつつも悩んでいるなら、本書から少しの勇気をもらおう。一人が道を開けば後輩や同僚も続いてくれるはずだ。＝朝日新聞2020年11月7日掲載
