「服が売れない」と言われる昨今。バブル期に１５兆円あったアパレル市場は、約９兆円に縮小した。さらに、２０３０年には７兆円を割り込み、企業数も半分程度に減ることが予想されるという。
だが、それはあくまで国内市場の話。世界的に見るとアパレルは成長産業であり、迫りくる構造変化の波を好機と捉えれば、日本企業も勝ち組になれると本書は説く。
著者は、業界のトップコンサルタント。生き残りに必須なのは、デジタル化とグローバル化であり、日本らしさといった「独自性」の追求を武器にせよと提言する。
つまり、ジリ貧の国内市場にしがみつき、旧来のやり方で消耗戦を続ける大手アパレルは、早晩淘汰（とうた）されるということ。こうした企業が扱う中間価格帯の需要はしぼみ、市場は「ラグジュアリー」と低価格の「マスボリューム」に二極化すると著者は見る。
重要なのはデジタル化がもたらす「本質的変化」を理解することか。ＡＩ（人工知能）を活用したデジタル・ファストファッションや受注生産と大量生産を両立させたマス・カスタマイゼーションなど、最新動向を紹介しつつ、次の１０年がラストチャンスだと日本企業に変革を促す。=朝日新聞2019年8月3日掲載
